「マーケットイン」と「プロダクトアウト」

という言葉をご存じですか？

すごくざっくりと言うと、「マーケットイン」とは、「企業が作りたいものではなく、顧客が欲しいものを作ること」
購買者のニーズを捉え、そのニーズを満たす商品を作るという、顧客目線の立場をスタートとする考え方です。

そしてマーケットインと対をなす言葉で、

「プロダクトアウト」という考えかたがあります

「プロダクトアウト」とは、「企業が作りたいものを作り、売り方を考えること」です。

今までの住宅、特に地方工務店はプロダクトアウトになってしまっている傾向がありました。

反対に大手住宅メーカーは徹底的なマーケティングをし、それをもとにマーケットインしている

だから売れる。

このような図式がこれまでの住宅だと思います。

しかし最近はインスタグラムやRoomclipなどのSNSで、消費者の需要をリアルに調べられるツールが沢山あります。

これを利用しない手はありません。

住宅のトレンドを把握することは、いまや難しい事ではなくなりました。

ぜひともマーケティングを学び、マーケットインできる会社作りを目指してみたください。

Instagramの新機能「Reels（リール）」は皆さん使ったことはありますか？
instagramは新機能を積極的に使用するユーザーにメリットをあたえるアルゴリズムがあるとのことで、早速使ってみたので、これはその感想です。
　
　
リールはTikTokに代わる新機能として期待を集めましたが、結論として残念ながら現段階の機能では、TikTokの代用品にはならなそうです。
　
　
　
いくつか理由がありますが、まずひとつにフィルターや機能が全然少ない。
　
TikTokは多彩なフィルターだけでなく、アプリの中で小顔や美肌化する機能。さらにフォトモーションというテンプレートが用意されていて、誰でも簡単にある程度の動画が作れるように設計してあります。
他にも「デュエット」という既存の投稿に合わせて投稿できる機能があったりと、簡単に面白い動画が作れます。
Reelには今のところそれが全くなく、いまだに写真すら上げられず動画オンリーの状態。
TikTokで制作したものを、そのままReelに投稿しているのもよく見ます。
　
　
　
いま上げたのは機能面の問題なので、今後改善される可能性は大いにあります。もっと大きな理由はユーザー側にあります。
　
　
それは
インスタのユーザーは音声オフでアプリを使っているユーザーが多い。
それに対し、TikTokは音声オンが前提で作られている。
　
考えてみるとインスタはどこでも気軽に見てるけど、TikTokは必ずワイヤレスイヤホンをして見ています。
実際にReelで動画を投稿してみましたが、「エモい系動画」は反応が良いけど音声ありきのコンテンツは反応が薄い。
最近のTikTokはむしろ投稿者のトークがかなり重要なコンテンツになってきているので、音声をオフっているユーザーとはすこぶる相性が悪いです。
　
　
機能面よりも、この問題がかなり致命的に感じました。
　
結局インスタのReelは「動く写真」。
インスタ映えの延長線上。
それに対してTikTokは音と映像と文字からなる、YouTubeのいいとこどりに近い。そのため料理学習アプリにも筋トレ教材アプリにもなりえる。
　
そう考えるとTikTokの市場は拡張性がかなりあります。
現に最近そのような学習系アカウントも増えていて、これから新しく情報発信するには、ぴったりのアプリです。
　
ReelとTikTok。
このままだとこの2つのアプリは似ているようで、じつは全く違う役割となりそうです。

たまたま、こんな記事を発見しました。

　オープンハウス・マーケティング本部長が語る

　「コロナ禍でも快進撃が続く理由と急成長を支えるマーケティングの役割」

　https://marketingnative.jp/mn22/

オープンハウスは栃木県ではあまり見かけることはありませんが、テレビCMはみなさん見たことがあるのではないでしょうか？

このコロナの緊急事態宣言下の5月にあって、戸建て仲介契約件数が前年同月比43％増（６月は52.3％増）と驚きの伸び率。

これには購買層を分析した、徹底したマーケティングが行われています。

オープンハウスは主に、東京都内に住む若い夫婦をターゲットにしていて、その人たちの「暮らし」や「家族構成」を細かく調べあげ、販売戦略を練っています。

・東京では大きな土地は必要なく、コンパクトでありながら核家族が団欒を楽しめる家が求められている

・職場に近い都心で、駅チカにある通勤に便利な物件が求められる

・25年前に比べ、世帯年収は100万以上下がっているため、リーズナブルな住宅が必要

・駅チカの物件ならリセールできることも、購入のハードルを下げる要因として盛り込む

これは地方には地方のマーケットがあり、同じことをしてもうまくいきません。

自分の会社の購入層はどのような年代が多く、その人たちはどのような暮らしをしていて、どのようなタイミングで新築を購入しているのか？

それを調べ分析し、ピンポイントで広告をうてるようになれば、広告の費用対効果は大きく上昇します。

まずは分析をする力を身につけていく必要がありそうです。